7代目山口組の組織図はどうなる？次期体制の有力候補と直参人事の深層

国内最大の指定暴力団「六代目山口組」が、結成から110年を超える歴史の中で最大の過渡期を迎えています。2005年の発足以来、司忍（本名・篠田建市）組長と高山清司若頭の強固なツートップによって牽引されてきた現体制ですが、トップ両名の高齢化に伴い、水面下では「七代目体制」を見据えた権力構造の再編が着実に進行しています。

2015年に勃発した神戸山口組との分裂抗争から10年以上の歳月が流れた2026年現在、対立組織の弱体化によって分裂劇は事実上の終結へと向かいつつあります。そうした中で暴力団担当刑事やアンダーグラウンド情勢に詳しい関係者が最も注視しているのが、次期トップをめぐる「跡目問題の真相」と、直参（直系組長）人事の顔ぶれを塗り替える「七代目体制予想の組織図」です。警察当局の徹底的な包囲網が敷かれるなか、次代の組織図はどのように描かれているのか、最新の動向を多角的に検証します。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 要点1：司忍組長・高山清司若頭の超高齢化に伴い、水面下で「七代目体制」への権力移譲と組織図の刷新が現実味を帯びている。
• 要点2：最有力後継候補は六代目体制の中枢を担う「三代目弘道会」の竹内照明会長であり、弘道会主導の支配構造が継続する公算が高い。
• 要点3：分裂抗争の事実上の沈静化と警察による特定抗争指定の継続により、次代組織図は直参の精鋭化と執行部ポストの集約が進む。

【七代目体制予想】組織図の青写真と囁かれる次期トップの有力候補

七代目山口組の組織図を展望するにあたり、避けて通れないのが「誰が七代目を継承するのか」という首領（くびき）のポストです。現在、地下社会および警察当局の双方が本命としてマークしているのが、六代目山口組若頭補佐であり、中核組織を率いる三代目弘道会・竹内照明会長です。

弘道会は司忍組長、高山清司若頭の出身母体であり、強大な組織力と経済力を背景に長年組織の中枢を掌握してきました。竹内会長は高山若頭の秘蔵っ子として早くから頭角を現し、若頭補佐や中部ブロック長などの要職を歴任。すでに組織内では「七代目当確」との見方が定着しており、新体制の青写真においても同氏が頂点に立つ図式が有力視されています。

一方で、組織のパワーバランスを維持するための「代行」ポストや「若頭」人事を巡り、複数の実力派幹部が取り沙汰されています。次期体制の執行部を占めると目されるキーマンには、武闘派として知られる二代目竹中組・安東美樹組長や、弘道会若頭として勢力を急拡大させてきた野内組・野内正博組長らの名が挙がっています。七代目体制の組織図は、竹内氏をトップに据えつつ、これら実力派直参を要衝に配置する「集団指導体制に近い権力分散型」へと移行するとの見立ても根強く存在します。

六代目山口組の執行部人事と「弘道会体制」が持つ決定的な影響力

現在の六代目山口組における執行部人事を振り返ると、その基盤がいかに「弘道会体制」によって強固に固められているかが浮き彫りになります。高山若頭を中心とする統制力は、傘下組織への厳しい上納金管理や規律の徹底を促し、組織の求心力を保ち続けてきました。

六代目体制の現行執行部には、以下のような実力者が名を連ねています。

• 組長：司忍（篠田建市）
• 若頭：高山清司
• 舎弟頭：青山千尋（二代目伊豆組組長）
• 総本部長：森尾卯太男（大同会会長）
• 若頭補佐：竹内照明（三代目弘道会会長）
• 若頭補佐：安東美樹（二代目竹中組組長）
• 若頭補佐：津田功一（二代目倉本組組長）
• 若頭補佐：薄葉政嘉（十一代目平井一家総裁）
• 若頭補佐：秋良東力（秋良連合会会長）
• 若頭補佐：生野靖道（四代目石井一家総長）

この現行布陣からも明らかなように、主要な意思決定は弘道会およびその親睦組織・出身者によって主導されてきました。七代目への移行期においても、このパワーバランスが劇的に崩れる可能性は極めて低く、むしろ「より強固な弘道会主導の組織図」が完成するとの見方が警察幹部の間でも支配的です。ただし、一部の他ブロック直参からは、過度な一極集中に対する潜在的な不満も燻り続けており、新体制発足時の役職配分が内部結束の鍵を握っています。

直参幹部一覧から読み解く最新勢力図｜世代交代と幹部ポストの配置転換

組織の屋台骨である「直参（直系組長）」の顔ぶれは、時代の趨勢とともに激しい新陳代謝を繰り返してきました。かつて100名近く存在した直参は、相次ぐ引退や除籍、さらには組織の統合・整理を経て、2026年現在は50名台半ばまで絞り込まれています。

この直参のスリム化は、警察当局による資金源遮断（暴排条例の強化や口座開設規制など）に対する防衛策であると同時に、トップへの忠誠心が高い精鋭部隊のみを残すという執行部の明確な意図が反映されています。組織図上での主要ブロック（関東、中部、関西、中国・四国、九州）の配置を見ても、地方の有力組織トップを若頭補佐や幹部待遇で処遇し、全国規模の統制を維持する配置転換が完了しつつあります。

特に注目すべきは、50代から60代前半の「第二次世代」とも呼べる幹部たちの登用です。従来のような昔気質のヤクザスタイルではなく、法制化された暴対法・暴排条例の隙間を縫うような高度な組織運営能力を持つ組長が幹部ポストへと引き上げられており、七代目組織図は従来の年功序列から「実利・統制重視の実力主義」へと大きく舵を切っていることが読み取れます。

山口組分裂の現在地｜対立抗争10年超の結末と残された課題

七代目山口組の組織図を語る上で不可欠なファクターが、「山口組分裂の現在」です。2015年8月、六代目体制の弘道会支配に反旗を翻して結成された「神戸山口組」は、結成当初の勢いを完全に失いました。有力傘下組織の離脱や解散、六代目側への「電撃復帰（出戻り）」が相次ぎ、組織としての実態は著しく縮小しています。

池田組（岡山）や絆會（旧・任侠山口組）といった独立系勢力も警察による特定抗争指定や相次ぐトップ・幹部の摘発を受け、壊滅的な打撃を被りました。2026年現在、山口組を取り巻く対立抗争は「六代目側の完全勝利」という形で実質的な幕引きを迎えたと見る向きが大半です。

しかし、名目上の対立関係が完全に解消されない限り、警察当局による「特定抗争指定暴力団」の解除は見込めません。特定抗争指定下では、警戒区域内における5人以上の集会や組事務所の使用が厳しく制限されるため、七代目の襲名披露や大規模な盃事（さかずきごと）を公に執り行うことは極めて困難です。この「抗争終結の公式化」をどのように果たすかが、新組織図を正式始動させるための最大のハードルとなっています。

跡目問題の真相と2026年最新動向｜警察当局の厳重警戒と継承のシナリオ

2026年に入り、水面下の「跡目問題の真相」をめぐる動きは一段と緊迫度を増しています。警察庁関係者によると、司忍組長は傘寿（80代半ば）を迎え、日常的な組織運営の全権は事実上、高山若頭に委ねられています。しかしその高山若頭も高齢であり、健康不安説が周期的に浮上するなど、タイムリミットが刻一刻と迫っているのが実情です。

関係者の証言を総合すると、継承シナリオとしては以下の2つの可能性が有力視されています。

1. 電撃的な禅譲シナリオ：
   特定抗争指定の網をかいくぐる形で、内々に関係者のみで「盃直し」を済ませ、竹内照明氏を首領とする七代目体制を電撃的に発足させる形態。警察の事前察知を防ぐため、事後報告の形で直参に通達される可能性が高い。
2. 集団指導体制による過渡期シナリオ：
   司組長が「総裁」などの名誉職に退き、竹内氏が「若頭」あるいは「組長代行」として実権を握りつつ、形式上の七代目空席期間を設けて内外の摩擦を最小限に抑える形態。

警察当局は、いずれのシナリオが現実化した場合でも、新体制発足を契機とした示威行動や残存対立勢力への最終的な掃討作戦が行われることを警戒し、全国の重要拠点に対する監視とトップ直属の専従捜査班による情報収集をかつてないレベルまで引き上げています。

【7代目山口組 組織図】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：七代目山口組の組長はすでに決定しているのですか？
A1：公式な発表や盃事は行われていません。しかし警察当局やアンダーグラウンド情勢に詳しい関係者の間では、現・三代目弘道会会長の竹内照明若頭補佐が最有力後継者として確実視されており、既定路線として組織の再編が進められています。

Q2：七代目が発足した場合、組織図や役職はどう変わりますか？
A2：直参の数は大幅にスリム化され、50名程度に集約された精鋭型の組織図になると予想されています。また、弘道会出身者やその同盟組織が中枢ポスト（若頭、総本部長など）を固め、集団指導体制に近い形で統制を強化する可能性が極めて高いと分析されています。

Q3：神戸山口組との分裂抗争は七代目体制になることで完全に終わりますか？
A3：実質的な勢力差により抗争そのものは沈静化していますが、警察による「特定抗争指定」の解除には法的な対立解散の証明が必要です。七代目体制への完全移行と同時に、残る対立勢力の完全解散や吸収に向けた司法・水面下の駆け引きが決着を迎えると見られています。

まとめ：七代目山口組組織図のゆくえと社会への波及リスク

激動の時代を経て描かれつつある七代目山口組の組織図は、単なる組織トップの交代劇にとどまりません。それは、暴力団対策法や暴力団排除条例の包囲網の中で、巨大犯罪組織が生き残りをかけて進める「組織構造の極限的な合理化と集中化」の現れでもあります。

司忍組長と高山清司若頭が築き上げた強大な弘道会支配を基礎としつつ、次世代のリーダーたちがどのような布陣を敷くのか。組織の再編が進む一方で、末端組員の離脱や、管理から外れた準暴力団・匿名・流動型犯罪グループ（トクリュウ）への資金源のシフトなど、社会に対する新たな治安上の脅威も懸念されています。警察当局による厳重な警戒が続くなか、2026年後半に向けて七代目体制を巡る動向は決定的な局面を迎えることになりそうです。 （出典: 7 代目 山口組 組織 図（Yahoo!ニュース））